転職を迷っている方

業種別の平均年収ランキング、年収が高い業種・低い業種はどこ?20代・30代・40代でそれぞれ紹介

業種によって大きく違う年収相場ですが、どんな業種が高くて、どんな業種で低いのでしょうか。

今回は全93業種について、全年齢の平均及び、20代・30代・40代ごとの平均年収をまとめてみました。

平均年収は業種によってかなり違う!

大企業ほど平均年収が高く、中小ほど平均年収が低いというのはもちろんですが、実はそれ以上に大きな違いを生むのが業種による差。

実は業種によって平均年収は大きくことなるので、もし年収を重要視するならどういった業種を選ぶのかが非常に大切なのです。

年収の低い業種の大企業より、年収の高い業種の中小企業の方が年収は高いなんてことはよくあることです。

もちろん、年収が全てではありません。

年収が高い代わりに激務な業種もありますし、仕事をする上では業種のみならず商品、仕事内容といったことも大切なことです。

ただそれでもやっぱりお金は大切。だからこそ、自分の今いる業種はどれくらいの年収相場なのか、転職するつもりの人はどういった業種が年収相場が高いのかを知っておくべきでしょう。

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業種別平均年収ランキング(大分類)

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」を参考に、フルタイムで働く労働者を対象にした業種別(大分類)を調べたところ、年収ランキングは以下の結果となりました。

                      
業種(大分類)
平均年収
金融業,保険業
628万円
学術研究,専門・技術サービス業
623万円
情報通信業
614万円
教育,学習支援業
604万円
鉱業,採石業,砂利採取業
551万円
建設業
547万円
不動産業,物品賃貸業
527万円
製造業
493万円
複合サービス事業
479万円
運輸業,郵便業
466万円
医療,福祉
435万円
サービス業(他に分類されないもの)
382万円
生活関連サービス業,娯楽業
479万円
宿泊業,飲食サービス業
362万円

最も高い電気・ガスなどのインフラ系と、最も低い宿泊業・飲食サービス業ではその差なんと300万円以上。約2倍も違うという結果になっています。

大分類を見ただけでも、働いている業種によって年収が大きく左右されることがよくわかりますね。

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業種別平均年収ランキング(中分類)

では業種をさらに細分化し、93の業種に分けた平均年収ランキングを見ていきましょう。

                      
業種(中分類)
平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業
993万円
各種商品卸売業
885万円
放送業
882万円
航空運輸業
795万円
電気業
752万円
学術・開発研究機関
743万円
通信業
697万円
補助的金融業等
656万円
銀行業
653万円
石油製品・石炭製品製造業
639万円
鉄道業
637万円
学校教育
634万円
専門サービス業(他に分類されないもの)
630万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関
626万円
広告業
625万円
映像・音声・文字情報制作業
623万円
化学工業
613万円
水運業
610万円
機械器具卸売業
606万円
情報通信機械器具製造業
605万円
ガス業
605万円
熱供給業
597万円
輸送用機械器具製造業
590万円
情報サービス業
590万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
571万円
電気機械器具製造業
570万円
不動産取引業
570万円
はん用機械器具製造業
567万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
566万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業
565万円
設備工事業
563万円
業務用機械器具製造業
560万円
その他の卸売業
560万円
卸売業
557万円
総合工事業
556万円
鉄鋼業
552万円
鉱業,採石業,砂利採取業
551万円
技術サービス業(他に分類されないもの)
551万円
協同組織金融業
548万円
機械等修理業(別掲を除く)
552万円
非鉄金属製造業
529万円
インターネット附随サービス業
529万円
生産用機械器具製造業
523万円
不動産賃貸業・管理業
518万円
政治・経済・文化団体
516万円
物品賃貸業
509万円
ゴム製品製造業
508万円
郵便局
506万円
飲料・たばこ・飼料製造業
496万円
医療業
495万円
機械器具小売業
487万円
運輸に附帯するサービス業万円
484万円
保健衛生
481万円
飲食料品卸売業
479万円
窯業・土石製品製造業
478万円
その他の製造業
475万円
その他の教育,学習支援業
462万円
無店舗小売業
461万円
職別工事業(設備工事業を除く)
458万円
パルプ・紙・紙加工品製造業
458万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)
450万円
宗教
447万円
金属製品製造業
444万円
協同組合(他に分類されないもの)
442万円
家具・装備品製造業
441万円
各種商品小売業
439万円
水道業
438万円
倉庫業
437万円
繊維・衣服等卸売業
437万円
印刷・同関連業
436万円
道路貨物運送業
435万円
自動車整備業
432万円
廃棄物処理業
421万円
小売業
415万円
その他の生活関連サービス業
414万円
その他のサービス業
400万円
その他の小売業
395万円
道路旅客運送業
389万円
娯楽業
389万円
その他の事業サービス業
385万円
飲食店
376万円
木材・木製品製造業(家具を除く)
373万円
食料品製造業
372万円
織物・衣服・身の回り品小売業
370万円
社会保険・社会福祉・介護事業
367万円
飲食料品小売業
356万円
宿泊業
356万円
郵便業(信書便事業を含む)
339万円
洗濯・理容・美容・浴場業
332万円
繊維工業
331万円
持ち帰り・配達飲食サービス業
328万円
職業紹介・労働者派遣業
327万円
なめし革・同製品・毛皮製造業
320万円

最上位と最下位を比べるとその差はなんと600万円以上、約3倍もの差がついています。

上位に並んでいるのは、高給取りとして有名な業種ですね。

証券会社などが該当する金融商品取引業、商社が該当する各種商品卸売業、テレビ局が該当する放送業、ほかにもインフラ系や広告など、高給であると知られている通りの結果になっています。

一方で低いのはサービス業や小売業といったあたり。また派遣社員が該当する職業紹介・労働派遣業も平均年収は低いという結果になっています。

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20代の業種別平均年収ランキング

では年齢別に、まず20代の業種別平均年収ランキングを見ていきましょう。

20代前半

20代前半の業種別平均年収は以下の通りになっています。

                      
業種(中分類)
平均年収
放送業
418万円
石油製品・石炭製品製造業
406万円
電気業
401万円
各種商品卸売業
401万円
金融商品取引業,商品先物取引業
391万円
輸送用機械器具製造業
380万円
鉄鋼業
371万円
通信業
656万円
水運業
369万円
鉄道業
364万円
鉱業,採石業,砂利採取業
362万円
インターネット附随サービス業
358万円
専門サービス業(他に分類されないもの)
356万円
総合工事業
355万円
機械等修理業(別掲を除く)
354万円
ガス業
352万円
設備工事業
350万円
はん用機械器具製造業
347万円
熱供給業
347万円
化学工業
346万円
補助的金融業等
345万円
学術・開発研究機関
345万円
非鉄金属製造業
343万円
生産用機械器具製造業
342万円
不動産取引業
339万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業
338万円
情報サービス業
337万円
道路旅客運送業
337万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関
337万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業
565万円
職別工事業(設備工事業を除く)
335万円
電気機械器具製造業
335万円
道路貨物運送業
334万円
倉庫業
334万円
ゴム製品製造業
333万円
映像・音声・文字情報制作業
332万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
330万円
航空運輸業
328万円
運輸に附帯するサービス業
327万円
飲料・たばこ・飼料製造業
326万円
機械器具卸売業
326万円
パルプ・紙・紙加工品製造業
325万円
情報通信機械器具製造業
325万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
325万円
技術サービス業(他に分類されないもの)
325万円
郵便局
325万円
広告業
324万円
窯業・土石製品製造業
321万円
銀行業
321万円
物品賃貸業
321万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)
320万円
業務用機械器具製造業
320万円
廃棄物処理業
319万円
金属製品製造業
318万円
卸売業
317万円
不動産賃貸業・管理業
317万円
機械器具小売業
316万円
印刷・同関連業
315万円
その他の製造業
311万円
飲食料品卸売業
311万円
協同組織金融業
310万円
その他の卸売業
308万円
無店舗小売業
308万円
政治・経済・文化団体
307万円
郵便業(信書便事業を含む)
304万円
学校教育
302万円
その他の事業サービス業
301万円
自動車整備業万円
300万円
水道業
298万円
保健衛生
296万円
その他の生活関連サービス業
295万円
社会保険・社会福祉・介護事業
295万円
食料品製造業
291万円
家具・装備品製造業
291万円
小売業
289万円
協同組合(他に分類されないもの)
289万円
各種商品小売業
288万円
飲食店
287万円
その他の教育,学習支援業
287万円
繊維・衣服等卸売業
285万円
木材・木製品製造業(家具を除く)
283万円
職業紹介・労働者派遣業
282万円
娯楽業
280万円
宗教
280万円
飲食料品小売業
276万円
持ち帰り・配達飲食サービス業
272万円
その他の小売業
268万円
宿泊業
267万円
織物・衣服・身の回り品小売業
264万円
なめし革・同製品・毛皮製造業
260万円
繊維工業
252万円
その他のサービス業
251万円
洗濯・理容・美容・浴場業
250万円

20代前半では昇格等がまだで初任給からそこまで昇給しておらず、年収も上位と下位で全年齢の平均で見た時ほど開いているわけではありません。

ただ24歳、25歳からは徐々に開いていきます。上位の業界であれば、25歳で年収が800万円にいくような会社もありますからね。

20代後半

では次に20代後半です。

                      
業種(中分類)
平均年収
各種商品卸売業
644万円
金融商品取引業,商品先物取引業
601万円
放送業
549万円
石油製品・石炭製品製造業
523万円
鉱業,採石業,砂利採取業
484万円
専門サービス業(他に分類されないもの)
484万円
電気業
482万円
水運業
479万円
ガス業
476万円
通信業
471万円
学術・開発研究機関
470万円
航空運輸業
469万円
銀行業
461万円
インターネット附随サービス業
460万円
総合工事業
458万円
鉄道業
455万円
設備工事業
447万円
鉄鋼業
446万円
輸送用機械器具製造業
445万円
化学工業
444万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関
439万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
435万円
補助的金融業等
435万円
機械等修理業(別掲を除く)
433万円
はん用機械器具製造業
430万円
不動産取引業
430万円
熱供給業
425万円
情報サービス業
425万円
電気機械器具製造業
421万円
機械器具卸売業
420万円
医療業
420万円
非鉄金属製造業
419万円
情報通信機械器具製造業
418万円
協同組織金融業
418万円
ゴム製品製造業
414万円
生産用機械器具製造業
413万円
業務用機械器具製造業
412万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
411万円
映像・音声・文字情報制作業
410万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業
409万円
卸売業
408万円
技術サービス業(他に分類されないもの)
407万円
運輸に附帯するサービス業
406万円
不動産賃貸業・管理業
402万円
機械器具小売業
398万円
窯業・土石製品製造業
397万円
倉庫業
396万円
その他の製造業
394万円
学校教育
391万円
飲料・たばこ・飼料製造業
389万円
物品賃貸業
388万円
その他の卸売業
387万円
飲食料品卸売業
385万円
政治・経済・文化団体
382万円
道路旅客運送業
380万円
職別工事業(設備工事業を除く)
379万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)
374万円
パルプ・紙・紙加工品製造業
371万円
道路貨物運送業
371万円
金属製品製造業
370万円
無店舗小売業
365万円
郵便局
365万円
自動車整備業
363万円
廃棄物処理業
361万円
その他の生活関連サービス業
358万円
水道業
354万円
小売業
354万円
協同組合(他に分類されないもの)
353万円
印刷・同関連業
352万円
家具・装備品製造業
347万円
その他の小売業
345万円
各種商品小売業
342万円
飲食店
342万円
繊維・衣服等卸売業
341万円
その他の教育,学習支援業
341万円
社会保険・社会福祉・介護事業
341万円
その他の事業サービス業
338万円
食料品製造業
337万円
宗教
334万円
木材・木製品製造業(家具を除く)
329万円
保健衛生
325万円
飲食料品小売業
324万円
娯楽業
323万円
織物・衣服・身の回り品小売業
312万円
宿泊業
312万円
なめし革・同製品・毛皮製造業
311万円
持ち帰り・配達飲食サービス業
310万円
職業紹介・労働者派遣業
307万円
洗濯・理容・美容・浴場業
300万円
繊維工業
298万円
その他のサービス業
295万円
郵便業(信書便事業を含む)
268万円

20代後半になると上位の業種では定期昇給に加えて昇格等による大幅な昇給もあり、年収はかなり伸びていきます。

商社などが該当する各種商品卸売業では401万円から644万円と243万円も増えています。5年でそれだけなので、1年ごとに50万円近くふえるということです。

一方で平均年収が低い業種は20代前半からそれほど年収が増えていないのがわかります。

たとえば宿泊業だと267万円が312万円で年収は45万円増。1年ごとの上がり幅は10万円にも達しません。

これにより、年収が高い業種と低い業種の差は著しく開いていきます。

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30代の業種別平均年収ランキング

では次に30代の業種別平均年収をみていきましょう。

30代前半

30代前半の業種別平均年収は以下の通りです。

                      
業種(中分類)
平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業
878万円
各種商品卸売業
758万円
放送業
671万円
石油製品・石炭製品製造業
628万円
ガス業
627万円
航空運輸業
619万円
銀行業
617万円
電気業
612万円
専門サービス業(他に分類されないもの)
588万円
学術・開発研究機関
587万円
補助的金融業等
580万円
水運業
571万円
鉄道業
562万円
通信業
550万円
鉱業,採石業,砂利採取業
546万円
総合工事業
542万円
広告業
536万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関
531万円
化学工業
527万円
情報サービス業
523万円
鉄鋼業
522万円
不動産取引業
521万円
輸送用機械器具製造業
518万円
協同組織金融業
509万円
はん用機械器具製造業
508万円
設備工事業
504万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
504万円
情報通信機械器具製造業
500万円
機械等修理業(別掲を除く)
500万円
熱供給業
499万円
機械器具卸売業
499万円
映像・音声・文字情報制作業
497万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
496万円
電気機械器具製造業
493万円
インターネット附随サービス業
490万円
ゴム製品製造業
484万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業
484万円
卸売業
479万円
学校教育
479万円
飲料・たばこ・飼料製造業
476万円
その他の卸売業
475万円
技術サービス業(他に分類されないもの)
473万円
非鉄金属製造業
468万円
不動産賃貸業・管理業
467万円
物品賃貸業
467万円
業務用機械器具製造業
466万円
生産用機械器具製造業
465万円
運輸に附帯するサービス業
465万円
医療業
461万円
機械器具小売業
452万円
その他の製造業
442万円
政治・経済・文化団体
440万円
窯業・土石製品製造業
434万円
飲食料品卸売業
434万円
パルプ・紙・紙加工品製造業
432万円
郵便局
424万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)
422万円
各種商品小売業
419万円
保健衛生
417万円
金属製品製造業
415万円
道路貨物運送業
413万円
倉庫業
408万円
職別工事業(設備工事業を除く)
407万円
家具・装備品製造業
406万円
印刷・同関連業印刷・同関連業
403万円
無店舗小売業
403万円
その他の教育,学習支援業
401万円
協同組合(他に分類されないもの)
399万円
宗教
397万円
自動車整備業
395万円
小売業
394万円
その他の生活関連サービス業
392万円
繊維・衣服等卸売業
390万円
廃棄物処理業
389万円
道路旅客運送業
384万円
その他の小売業
384万円
飲食店
384万円
その他の事業サービス業
379万円
水道業
375万円
食料品製造業
371万円
娯楽業
365万円
木材・木製品製造業(家具を除く)
363万円
社会保険・社会福祉・介護事業
358万円
持ち帰り・配達飲食サービス業
354万円
織物・衣服・身の回り品小売業
353万円
宿泊業
351万円
飲食料品小売業
343万円
洗濯・理容・美容・浴場業
340万円
郵便業(信書便事業を含む)
333万円
その他のサービス業
331万円
職業紹介・労働者派遣業
324万円
なめし革・同製品・毛皮製造業
314万円
繊維工業
313万円

証券会社などが該当する金融商品取引業は平均でも30代前半で800万円超え。会社によっては当然1,000万円以上のケースもすくなくありません。

20代前半から10年間での年収の上がり幅は391万円から878万円の487万円。毎年平均で50万円近く年収が増えていっているということです。

一方で年収が低い業種はやはり昇給額も少ない状態。先ほどと同様に宿泊業で見ると、年収は10年間で84万円しか増えていません。

それにより上位と下位では500万円もの差がつくという結果になっています。

30代後半

30代後半の業種別平均年収は以下の通りです。

                      
業種(中分類)
平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業
1097万円
航空運輸業
833万円
各種商品卸売業
804万円
放送業
761万円
電気業
721万円
銀行業
711万円
専門サービス業(他に分類されないもの)
692万円
学術・開発研究機関
686万円
ガス業
682万円
通信業
681万円
石油製品・石炭製品製造業
675万円
鉄道業
669万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関
644万円
補助的金融業等
637万円
広告業
635万円
水運業
626万円
協同組織金融業
609万円
不動産取引業
602万円
輸送用機械器具製造業
591万円
化学工業
589万円
情報サービス業
586万円
熱供給業
585万円
鉄鋼業
575万円
はん用機械器具製造業
570万円
学校教育
568万円
インターネット附随サービス業
565万円
鉱業,採石業,砂利採取業
561万円
情報通信機械器具製造業
560万円
映像・音声・文字情報制作業
559万円
機械器具卸売業
559万円
その他の卸売業
555万円
総合工事業
552万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業
545万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
543万円
電気機械器具製造業
540万円
設備工事業
539万円
不動産賃貸業・管理業
539万円
ゴム製品製造業
535万円
卸売業
531万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
530万円
技術サービス業(他に分類されないもの)
529万円
生産用機械器具製造業
528万円
機械等修理業(別掲を除く)
526万円
非鉄金属製造業
523万円
機械器具小売業
506万円
業務用機械器具製造業
504万円
物品賃貸業
504万円
医療業
503万円
飲料・たばこ・飼料製造業
502万円
政治・経済・文化団体
497万円
運輸に附帯するサービス業
496万円
職別工事業(設備工事業を除く)
488万円
その他の製造業
486万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)
478万円
飲食料品卸売業
478万円
宗教
472万円
窯業・土石製品製造業
471万円
無店舗小売業
469万円
郵便局
466万円
金属製品製造業
457万円
その他の教育,学習支援業
451万円
道路貨物運送業
443万円
協同組合(他に分類されないもの)
442万円
小売業
440万円
その他の小売業
440万円
家具・装備品製造業
439万円
自動車整備業
437万円
パルプ・紙・紙加工品製造業
436万円
繊維・衣服等卸売業
433万円
水道業
430万円
印刷・同関連業
428万円
娯楽業
427万円
その他の生活関連サービス業
424万円
道路旅客運送業
419万円
倉庫業
416万円
飲食店
416万円
廃棄物処理業
415万円
保健衛生
412万円
その他の事業サービス業
409万円
食料品製造業
407万円
各種商品小売業
405万円
織物・衣服・身の回り品小売業
402万円
宿泊業
389万円
木材・木製品製造業(家具を除く)
387万円
社会保険・社会福祉・介護事業
380万円
洗濯・理容・美容・浴場業
377万円
飲食料品小売業
376万円
持ち帰り・配達飲食サービス業
363万円
郵便業(信書便事業を含む)
359万円
その他のサービス業
356万円
繊維工業
348万円
職業紹介・労働者派遣業
344万円
なめし革・同製品・毛皮製造業
334万円

上位は相変わらず昇給率、昇給額も高く平均でも1000万円を超える業種がでてきました。

下位との差はさらに開き、年収は700万円もひらいています。

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40代の業種別平均年収ランキング

では40代の業種別平均年収ランキングをみていきましょう。

40代前半

40代前半は以下の通りです。

                      
業種(中分類)
平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業
1204万円
各種商品卸売業
941万円
航空運輸業
940万円
放送業
887万円
通信業
810万円
銀行業
800万円
電気業
797万円
補助的金融業等
749万円
学術・開発研究機関
748万円
広告業
734万円
専門サービス業(他に分類されないもの)
726万円
ガス業
720万円
鉄道業
720万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関
714万円
学校教育
659万円
情報サービス業
653万円
協同組織金融業
646万円
水運業
641万円
化学工業
640万円
映像・音声・文字情報制作業
638万円
熱供給業
637万円
機械器具卸売業
634万円
インターネット附随サービス業
630万円
輸送用機械器具製造業
629万円
不動産取引業
628万円
はん用機械器具製造業
623万円
鉄鋼業
622万円
総合工事業
612万円
設備工事業
608万円
情報通信機械器具製造業
606万円
電気機械器具製造業
604万円
不動産賃貸業・管理業
600万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業
597万円
機械等修理業(別掲を除く)
595万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
588万円
技術サービス業(他に分類されないもの)
587万円
卸売業
586万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
586万円
その他の卸売業
585万円
鉱業,採石業,砂利採取業
576万円
ゴム製品製造業
574万円
非鉄金属製造業
574万円
石油製品・石炭製品製造業
570万円
物品賃貸業
561万円
生産用機械器具製造業
560万円
業務用機械器具製造業
557万円
機械器具小売業
546万円
郵便局
543万円
飲料・たばこ・飼料製造業
542万円
保健衛生
539万円
運輸に附帯するサービス業
526万円
職別工事業(設備工事業を除く)
522万円
政治・経済・文化団体
521万円
飲食料品卸売業
519万円
その他の製造業
516万円
無店舗小売業
516万円
その他の教育,学習支援業
515万円
医療業
514万円
窯業・土石製品製造業
510万円
パルプ・紙・紙加工品製造業
504万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)
496万円
協同組合(他に分類されないもの)
490万円
金属製品製造業
484万円
繊維・衣服等卸売業
483万円
家具・装備品製造業
482万円
自動車整備業
478万円
印刷・同関連業
475万円
水道業
475万円
倉庫業
474万円
小売業
473万円
道路貨物運送業
465万円
その他の生活関連サービス業
464万円
各種商品小売業
463万円
娯楽業
461万円
廃棄物処理業
455万円
その他のサービス業
447万円
宗教
444万円
その他の小売業
442万円
道路旅客運送業
439万円
その他の事業サービス業
438万円
郵便業(信書便事業を含む)
437万円
飲食店
428万円
織物・衣服・身の回り品小売業
425万円
木材・木製品製造業(家具を除く)
423万円
食料品製造業
422万円
宿泊業
419万円
飲食料品小売業
418万円
社会保険・社会福祉・介護事業
394万円
繊維工業
387万円
洗濯・理容・美容・浴場業
381万円
持ち帰り・配達飲食サービス業
356万円
なめし革・同製品・毛皮製造業
346万円
職業紹介・労働者派遣業
340万円

40代前半にもなると、業種による最大年収差は800万円を超え、4倍近くもの開きが生まれます。

順位にも大きな変動がなく、20代・30代で昇給が少なく平均年収も低い業種はそれがずっと続き、年収が高い業種との差はどんどん、どんどん開いていってしまうということです。

40代後半

40代後半の結果は以下の通りです。

                      
業種(中分類)
平均年収
金融商品取引業,商品先物取引業
1324万円
放送業
1072万円
各種商品卸売業
1036万円
航空運輸業
1032万円
通信業
942万円
銀行業
895万円
電気業
875万円
学術・開発研究機関
839万円
インターネット附随サービス業
838万円
補助的金融業等
820万円
水運業
793万円
ガス業
792万円
広告業
787万円
鉄道業
777万円
石油製品・石炭製品製造業
769万円
映像・音声・文字情報制作業
754万円
専門サービス業(他に分類されないもの)
743万円
学校教育
729万円
化学工業
717万円
輸送用機械器具製造業
713万円
機械器具卸売業
713万円
貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関
713万円
情報サービス業
709万円
協同組織金融業
696万円
熱供給業
694万円
設備工事業
683万円
その他の卸売業
680万円
鉄鋼業
679万円
不動産取引業
678万円
はん用機械器具製造業
670万円
保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
670万円
総合工事業
667万円
情報通信機械器具製造業
667万円
建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
665万円
電気機械器具製造業
658万円
卸売業
656万円
機械等修理業(別掲を除く)
655万円
不動産賃貸業・管理業
654万円
技術サービス業(他に分類されないもの)
645万円
電子部品・デバイス・電子回路製造業
620万円
業務用機械器具製造業
617万円
物品賃貸業
607万円
生産用機械器具製造業
602万円
非鉄金属製造業
601万円
機械器具小売業
592万円
ゴム製品製造業
587万円
郵便局
587万円
飲料・たばこ・飼料製造業
585万円
鉱業,採石業,砂利採取業
579万円
運輸に附帯するサービス業
578万円
政治・経済・文化団体
571万円
窯業・土石製品製造業
556万円
飲食料品卸売業
554万円
医療業
552万円
保健衛生
544万円
その他の製造業
539万円
その他の教育,学習支援業
534万円
職別工事業(設備工事業を除く)
533万円
パルプ・紙・紙加工品製造業
527万円
協同組合(他に分類されないもの)
523万円
金属製品製造業
517万円
無店舗小売業
516万円
各種商品小売業
513万円
プラスチック製品製造業(別掲を除く)
506万円
水道業
506万円
宗教
506万円
家具・装備品製造業
501万円
自動車整備業
495万円
娯楽業
490万円
倉庫業
486万円
小売業
484万円
繊維・衣服等卸売業
483万円
印刷・同関連業
481万円
その他の生活関連サービス業
481万円
その他のサービス業
469万円
道路貨物運送業
466万円
廃棄物処理業
465万円
道路旅客運送業
448万円
その他の事業サービス業
445万円
食料品製造業
439万円
その他の小売業
437万円
宿泊業
435万円
織物・衣服・身の回り品小売業
428万円
木材・木製品製造業(家具を除く)
425万円
飲食店
423万円
飲食料品小売業
406万円
社会保険・社会福祉・介護事業
395万円
洗濯・理容・美容・浴場業
389万円
繊維工業
388万円
持ち帰り・配達飲食サービス業
371万円
郵便業(信書便事業を含む)
345万円
職業紹介・労働者派遣業
338万円
なめし革・同製品・毛皮製造業
336万円

4つの業種で平均年収が1000万円をこえている一方、年収400万円にみたない業種が7つあります。

業種による差は、最終的にここまで開きます。

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